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油汚染対策ガイドライン

油は土壌汚染対策法で定められている有害物質ではありません。 しかし、油膜・油臭という見た目、臭いの不快感という観点から最近ではガソリンスタンド以外でも工場や商業施設跡地の汚染土壌の1つとして対策されるケースが増えています。


油汚染問題発見の契機

●自身の敷地内の地表や井戸水等に油臭・油膜が生じている場合
●周辺の土地または周辺の井戸水に油臭・油膜が生じていて、その原因が自身の敷地にある油含有土壌だと認識した場合

そのような契機に対して対応する指針として「油汚染対策ガイドライン―鉱油類を含む土壌に起因する油臭・油膜問題への土地所有者等による対応の考え方−」があります。
油汚染の原因物質は多種多様で、油膜・油臭による生活環境保全上の支障の感じ方は人によって様々です。そこで鉱油類を含む土壌に起因する油臭や油膜問題への土地所有者による対応に関してガイドラインが作られました。また、このガイドラインでは、油汚染に対する調査・対策の基本的な考え方がまとめられています。 油汚染対策ガイドラインは、あくまでガイドラインであり、土壌汚染と異なり、調査義務や対策義務はありません。調査・対策の実行はそれぞれの土地所有者に委ねられます。

土壌汚染対策法との比較
名称 土壌汚染対策法 油汚染対策ガイドライン
目的 人の健康被害の防止 生活換気用保全上の支障を除去
対象物質 鉛、砒素、トリクロロエチレン等の
特定有害物質(25物質)
鉱油類:ガソリン、灯油、経由、重油等の燃料油と
機械油、切削油等の潤滑油等
調査の契機 ・特定施設の廃止時
・都道府県知事の命令(3,000m²以上の土地の形質変更含む)
・土地所有者等が油膜を発見、油臭を感知した時等
基準値 指定基準、地下水喜寿 個別判断
特徴 法で定められた調査方法 個別の土地ごとに人の感覚で油臭・油膜を判断する
※ダイオキシン類の基準値は土壌含有量1,000pg-TEQ/g以下
■溶出量・・・土壌を採取して水を加えた場合に溶出してくる有害物質の量
■含有量調査・・・採取した土壌に含まれる、体内において溶け出しうる有害物質の量
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