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土壌汚染調査・浄化対策

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土壌・地下水汚染調査

土壌・地下水汚染の把握はまず調査からはじめます。調査は全部で3段階に分かれています。
第1段階調査(Phase1と呼ばれます)では資料等によるサイト調査を行います。この調査は汚染の可能性を探るというのが目的となります。
もし、この第一段階調査(Phase1)で汚染の「可能性有り」と評価されたら、第2段階(Phase2)では土壌・地下水の分析を行い、汚染の確認を行います。第2段階(Phase2)は汚染の有無が目的となります。
第3段階調査(Phase3)は汚染範囲を確定する調査です。この結果を基に、土壌・地下水汚染の浄化・修復計画が立案されていきます。

Phase1(資料等調査)

資料等調査(Phase1)は、資料による地歴調査を基本として調査をすすめます。
これは土壌汚染の可能性を探り、汚染物質やおおまかな範囲の可能性を探ることが目的です。また、場合によっては、現地へ直接訪問し、施設や土壌の目視・ヒアリング を行うサイト調査等も行います。
調査結果は
汚染のおそれがない
汚染のおそれが少ない
汚染のおそれがある
の3段階に分けて評価されます。
Phase1調査はあくまで「汚染の可能性及び該当箇所の想定と対象となる汚染物質の種類の絞込み」を探るものです。


《実施内容例》

■地歴調査(下記資料による調査)
・登記簿謄本 ・古地図 ・住宅地図 ・航空写真
■現場周辺調査(現場訪問による調査)
・現場視察とヒアリング調査  ・現場周辺状況確認とヒアリング調査

Phase2(概況調査)

概況調査(Phase2)は、現場から直接サンプルを採取(サンプリング)して分析することで、汚染の有無を確認することです。
採取した土壌は分析機関へ運ばれて分析し、汚染物質の濃度を確認し有無の判定をします。
Phase1調査の結果を基に、想定される有害物質に限って分析をするパターンが基本ですが、土壌汚染対策法に定められた25(26)項目の調査を行う場合もあります。
調査の方法は、該当する特定有害物質の種類により異なります。
地下水汚染の場合は地下水の採取を行います。


《第一種特定有害物質》

汚染のおそれに応じてガス調査を行います。
ガス調査(深さ1m)にて基準値以上の濃度が検出された場合、土壌溶出量調査が実施されます。
※ガス調査の下限値は0.1volppm(ベンゼンは0.05volppm)

汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に1箇所、汚染のおそれが少ない場合は30m×30m格子に1箇所をサンプリング(土壌採取)し分析をします。

《第二種、三種特定有害物質》

汚染のおそれに応じて表層及び表層より5〜50cmの土壌を採取し、溶出量調査と含有量調査(第三種は溶出量のみ)を行います。

汚染のおそれがある場合は、10m×10m格子に1箇所、汚染のおそれが少ない場合は30m×30m格子に対して5箇所土壌の採取し、それぞれを混合して1検体として(5地点混合法)分析します。

Phase3(詳細調査)

平面的・立体的に詳細且つ正確に汚染範囲を把握する為に10mを目安(もしくは不透水層まで)にしたボーリング調査を行います。ボーリングで採取された試料は分析機関へ運ばれ再度分析されます。分析結果を基に、汚染範囲を把握し、最も効果的且つお客様のコストに見合った対策を提案します

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