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第二種特定有害物質(重金属)

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土壌汚染対策技術

土壌・地下水汚染を浄化・修復する対策技術は多々存在します。
汚染物質、汚染度合いに応じた適切な処理技術を導入することで、コストを抑えた確実な汚染浄化・修復対策をご提案します。
※下記に記載する技術が必ずしも対象物質を浄化・修復できるとは限りません(汚染濃度・物質等によって効果は左右されます)。予めご了承下さい。
※下記以外の浄化・修復技術をご用意しています。詳細に関しては別途お問い合わせ下さい。

第二種特定有害物質(重金属)

第二種特定有害物質とはカドミウム、砒素、水銀などからなる重金属のことを言います。土壌汚染対策法でカドミウム、砒素、六価クロム、ふっ素、ほっ素など9項目(水銀をアルキル水銀とその他水銀に分別すると10項目)が定められています。第二種特定有害物質の浄化・修復対策技術はその性質から分解することが困難である為か第一種特定有害物質と比べて対策技術がさほど存在しません。また自然由来による重金属の存在など産業活動以外によってもたらされたものもあり、その捉え方は難しいものがあります。ちなみに自然由来により重金属の存在は通常土壌汚染とは言いません。 しかし、重金属汚染は決して軽視して良い問題ではありません。足尾銅山事件をはじめとする公害問題の多くは重金属汚染というのもまた事実です。重金属汚染に対する浄化技術の研究はこれからまだまだ進んでいくと考えられます。

掘削除去

汚染土壌を削り取り、汚染土壌を除去する方法です。全有害物質に対応可能でもっともポピュラーな浄化方法として、多くの汚染箇所で行われています。掘削された土壌は、別の施設へ運ばれ浄化されて新たに利用されるか処分されることになります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
全有害物質 × ×

※原位置浄化とは、汚染土壌がその場所にある状態で、抽出・分解等により、特定有害物質を除去する土壌汚染対策手法です。
※オンサイト浄化とは、汚染土壌を掘削等した後、その場所(サイト)内で洗浄、分解等により特定有害物質を除去する手法です。

土壌洗浄

汚染された土壌を掘削後、機械的に洗浄する方法です。一般的に砂・レキよりも細かい粘土・シルトと呼ばれる細粒土壌に汚染物質が多く含まれる為、まず分級作業が行われます。その後、粒子の大きい砂・レキに付着した汚染物質を洗浄により分離抽出し浄化します。地方自治体によっては土壌洗浄後の土壌を再利用できないこともある為、注意が必要です。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第二種特定有害物質、油
(オンサイト式設備を設置することにより可能)
-
セメント再資源化

汚染された土壌をセメント原料として利用する方法です。汚染物質をセメントとして固化することで、その溶出を防ぐのが特徴です。また、セメントとして利用される為、現場からは汚染土壌が取り除かれる為、対象地は汚染除去されたことになります。また、セメントとして再資源化される為、土壌が廃棄物として廃棄されることがない為、汚染土壌のゼロエミッション化が可能です。しかし、セメントとして利用できる重金属の種類、濃度には制限があります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第二種特定有害物質(ただし、水銀、ふっ素、ほう素は除く) × -
不溶化

汚染土壌に、安全で無害な薬剤を混合することにより有害な物質が水に溶け出さないようにする技術です。主に重金属に対して用いられます。汚染物質の溶出を防ぐという意味では効果を発揮しますが、含有量は変わらない為、浄化ではなく、汚染拡散防止対策となります。その為、対策後の土壌には舗装などの飛散防止措置が必要となります。しかし、コスト面のメリットは大きく、また溶出しなければ良いと判断される場所においてはその評価は高く、今後注目されると予想される技術です。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第二種特定有害物質 ×
(浄化ではない為。ただ、原位置対策は可能である)
-
加熱式浄化工法

直接加熱・間接加熱といった加熱方式により汚染土壌を加熱することで汚染物質を分解・揮発させて浄化する工法です。揮発した物質はガス処理装置などを通して処理され大気へと放出されます。加熱処理は安定性があり、高濃度汚染土壌にも対応可能というのが特徴です。 また、最近ではPCBやダイオキシン類汚染土壌に適用する研究も進んでいます。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第一種特定有害物質、農薬、油、水銀、PCB、ダイオキシン類 × ×
原位置封じ込め

鋼矢板等の遮水壁で汚染土壌を囲い汚染物質の外部への拡散を防ぐ方法です。上部はアスファルトやコンクリートにより覆い、雨水の浸入を防ぎます。あくまで汚染の拡散防止対策であり、浄化手法ではありません。また、汚染状況(第2溶出基準適合か超過か)によっては適用できないこともあります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
全ての有害物質 × ×

※第2溶出基準を超過すると重金属以外は適用不可。また、重金属の場合であっても不溶化処理をしなければいけません。
※浄化ではなく、あくまで汚染拡散防止策です。

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