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ダイオキシン類汚染

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土壌汚染対策技術

土壌・地下水汚染を浄化・修復する対策技術は多々存在します。
汚染物質、汚染度合いに応じた適切な処理技術を導入することで、コストを抑えた確実な汚染浄化・修復対策をご提案します。
※下記に記載する技術が必ずしも対象物質を浄化・修復できるとは限りません(汚染濃度・物質等によって効果は左右されます)。予めご了承下さい。
※下記以外の浄化・修復技術をご用意しています。詳細に関しては別途お問い合わせ下さい。

ダイオキシン類汚染

ダイオキシン類汚染は野焼き跡や焼却炉跡で見受けられる汚染です。ダイオキシン類は土壌汚染対策法で定められている有害物質ではありません。しかし、「ダイオキシン類特別措置法( http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H11/H11HO105.html )」の定めにより、ダイオキシン類土壌の環境基準・規制が定められています。都道府県知事によりダイオキシン類土壌の除去が必要と該当された土地はダイオキシン類土壌汚染対策地域として指定され調査・対策等が求められることもあります。また、地方自治体によっては土壌汚染調査の義務として、土壌汚染対策法で定められた有害物質に加えてダイオキシン類も含む自治体もあります。ダイオキシン類土壌の対策技術はまだまだ研究段階であり、今後の技術革新が期待されています。

掘削除去

汚染土壌を削り取り、汚染土壌を除去する方法です。全有害物質に対応可能でもっともポピュラーな浄化方法として、多くの汚染箇所で行われています。掘削された土壌は、別の施設へ運ばれ浄化されて新たに利用されるか処分されることになります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
全有害物質 × ×

※原位置浄化とは、汚染土壌がその場所にある状態で、抽出・分解等により、特定有害物質を除去する土壌汚染対策手法です。
※オンサイト浄化とは、汚染土壌を掘削等した後、その場所(サイト)内で洗浄、分解等により特定有害物質を除去する手法です。

加熱式浄化工法

直接加熱・間接加熱といった加熱方式により汚染土壌を加熱することで汚染物質を分解・揮発させて浄化する工法です。揮発した物質はガス処理装置などを通して処理され大気へと放出されます。加熱処理は安定性があり、高濃度汚染土壌にも対応可能というのが特徴です。 また、最近ではPCBやダイオキシン類汚染土壌に適用する研究も進んでいます。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第一種特定有害物質、農薬、油、水銀、PCB、ダイオキシン類 × ×
溶融処理

汚染土壌を1,000℃を超える高温にて溶融処理することで土壌中の有害物質を分解無害化、またはスラグ化(ガラス化)させる浄化・修復対策方法です。溶融されたスラグはスラグ基準(JIS A 5031及びJIS A 5032による溶融スラグに係る品質基準)をクリアすることによって再利用が可能となります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
PCB、ダイオキシン類 × -
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