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第三種特定有害物質(農薬・PCB)

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土壌汚染対策技術

土壌・地下水汚染を浄化・修復する対策技術は多々存在します。
汚染物質、汚染度合いに応じた適切な処理技術を導入することで、コストを抑えた確実な汚染浄化・修復対策をご提案します。
※下記に記載する技術が必ずしも対象物質を浄化・修復できるとは限りません(汚染濃度・物質等によって効果は左右されます)。予めご了承下さい。
※下記以外の浄化・修復技術をご用意しています。詳細に関しては別途お問い合わせ下さい。

第三種特定有害物質(農薬・PCB)

第三種特定有害物質とは第一種、第二種特定有害物質以外の汚染物質(その他)として定義されており、シマジン、チウラム、チオベンカルブ、有機リンといった農薬関連とPCBの5項目が該当します。第三種特定有害物質の中でもPCB汚染土壌の問題はその処理が難しいということで有名です。またその他POPSと呼ばれる残留性有機汚染物質の農薬との関連性問題など議論が多い項目でもあります。

掘削除去

汚染土壌を削り取り、汚染土壌を除去する方法です。全有害物質に対応可能でもっともポピュラーな浄化方法として、多くの汚染箇所で行われています。掘削された土壌は、別の施設へ運ばれ浄化されて新たに利用されるか処分されることになります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
全有害物質 × ×

※原位置浄化とは、汚染土壌がその場所にある状態で、抽出・分解等により、特定有害物質を除去する土壌汚染対策手法です。
※オンサイト浄化とは、汚染土壌を掘削等した後、その場所(サイト)内で洗浄、分解等により特定有害物質を除去する手法です。

微生物を利用した浄化サービス

微生物を利用した浄化サービス汚染土壌の土着微生物に酸素や栄養源を与えたり、対象汚染物質の分解に効力を発揮することが予め確認されている微生物を利用して、浄化作用を促す方法です。
掘削除去に比べてコストを抑えることができるケースが多く、汚染物質は水と二酸化炭素に分解され環境負荷が低いという特徴があります。
原位置浄化」として、建物が存在する現場でも浄化・修復対策が可能です。
土壌汚染から地下水汚染対策まで幅広く利用されており、既に150サイト以上での実績があります。

バイオレメディエーションの必要要素 バイオレメディエーションの必要要素効果的にバイオレメディエーションによる浄化処理を行うには、4つの必要要素があります。それは「栄養」「水」「酸素」を微生物と「接触」させることです。
「栄養」「水」「酸素」は微生物が汚染物質の分解をする上で必須となります。3要素と微生物が接触することで、はじめて効果的な分解反応が起こります。
対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第一種特定有害物質、油、農薬
加熱式浄化工法

直接加熱・間接加熱といった加熱方式により汚染土壌を加熱することで汚染物質を分解・揮発させて浄化する工法です。揮発した物質はガス処理装置などを通して処理され大気へと放出されます。加熱処理は安定性があり、高濃度汚染土壌にも対応可能というのが特徴です。 また、最近ではPCBやダイオキシン類汚染土壌に適用する研究も進んでいます。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
第一種特定有害物質、農薬、油、水銀、PCB、ダイオキシン類 × ×
溶融処理

汚染土壌を1,000℃を超える高温にて溶融処理することで土壌中の有害物質を分解無害化、またはスラグ化(ガラス化)させる浄化・修復対策方法です。溶融されたスラグはスラグ基準(JIS A 5031及びJIS A 5032による溶融スラグに係る品質基準)をクリアすることによって再利用が可能となります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
PCB、ダイオキシン類 × -
原位置封じ込め

鋼矢板等の遮水壁で汚染土壌を囲い汚染物質の外部への拡散を防ぐ方法です。上部はアスファルトやコンクリートにより覆い、雨水の浸入を防ぎます。あくまで汚染の拡散防止対策であり、浄化手法ではありません。また、汚染状況(第2溶出基準適合か超過か)によっては適用できないこともあります。

対象物質 原位置浄化 オンサイト対策
全ての有害物質 × ×

※第2溶出基準を超過すると重金属以外は適用不可。また、重金属の場合であっても不溶化処理をしなければいけません。
※浄化ではなく、あくまで汚染拡散防止策です。

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